中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:米華字メディア

1: 名無しさん 2018/06/14(木) 07:19:17.49 _USER
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https://www.recordchina.co.jp/b613019-s0-c30-d0063.html


2018年6月11日、米華字メディア・多維新聞は、「日本の相撲は中国発祥かもしれない」と指摘する記事を掲載した。

記事は「相撲は日本の国技と称されている」と紹介し、「ただ、このスポーツの発祥地は恐らく日本ではない」と説明。起源に関する言われ方には「いくつかの可能性がある」と続け、「ルールや形式から、ある人はモンゴルのブフ(モンゴル相撲)から来たと考えているが、『蚩尤戯』という古代中国の競技が日本に伝わった後、形を変えたのかもしれないという考え方もある」と伝えた。

残る「可能性」に関しては「『相撲』という漢字2文字から見ると、インド発祥という説もある。隋(581~618年)、唐(618~907年)の時代にインドから大量の経典が中国に持ち込まれ、うち『仏本行集経』にはインドの素手で戦うスポーツに関する記載があるのだが、中国の『角力』とは異なるため翻訳者が『相撲』と名付けた。古代中国には力や格闘技術を素手で競うスポーツがあり、人々はそれを『角力』『角抵』と呼んだのだ」などと紹介。ただ、最後は「起源はどうであれ、現在の相撲は正真正銘、日本の特色を色濃く持つスポーツとなっている」とまとめている。(翻訳・編集/野谷)

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1: 名無しさん@涙目です。(宮崎県) [US] 2018/04/23(月) 10:23:38.90 ● BE:512899213-PLT(27000)
2018年4月21日、米華字メディアの多維新聞は、中国が主導する経済圏構想「一帯一路」について、「中国・北京に駐在する欧州連合(EU)28カ国の
大使のうち27人が連名で批判した」とドイツメディアが報道したことを紹介した。
記事が、アジア太平洋地域の国際問題を主に論じるオンライン雑誌「ザ・ディプロマット」の報道を引用して伝えたところによると、ドイツの商業経済紙
ハンデルスブラットは18日、EU28カ国の大使のうちハンガリー大使を除く27人が、中国の「一帯一路」を批判する報告書に署名したと報じた。
ディプロマットは「報告書がいつ公表されるのか、またハンデルスブラットが見た報告書が草案なのか完成版なのかは不明だ」とした上で、
「ハンデルスブラットの主張が真実であるなら、『一帯一路』がこれまでに直面した挫折の中で最大の一つになるだろう」と伝えている。
ハンデルスブラットによると、27カ国の大使らは、「一帯一路」について「自由貿易プロセスを損ね、中国政府による無制限の補助金を受け取った
中国企業だけが利益を独占するためのものだ」などと痛烈に批判したという。

http://www.recordchina.co.jp/b594083-s0-c20.html


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1: たんぽぽ ★ 2018/04/17(火) 06:38:27.63 _USER
2018年4月14日、米華字メディア・多維新聞に、中国が局面を打開する上で日本が必要だとする、中国の民間シンクタンク・安邦諮訊によるコラム記事が掲載された。

記事は「2018年に入って時間が浅いが、東アジア地域ではホットな話題に事欠かない。朝鮮半島は不確定要素に満ち、トランプ米大統領は貿易戦争を仕掛け、南シナ海問題は遅々として解決しない。中国は地政学的な試練を迎えている。どうやら、これを突破するカギは、日中関係の改善にありそうだ」とした。

続けて「日中関係というと心中複雑になるが、1980~90年代の中国のインフラ建設で日本から極めて大きな支援を得たように、これまでにも日本が中国の局面打開の手掛かりになってきた。では、今日本との関係を改善することで、どのような実質的な利益が得られるのだろか」とした。

そして、「日中関係の改善を最も快く思わないのはほかならぬ米国である」と指摘。「日中関係の改善は米国に驚きを与えることになる。日米同盟が打破されなくても日中両国は経済・貿易の協力を推進することは可能なのだ。市場レベルで見てもその条件は日増しに整いつつある。日本の多くの保険資金が中国市場での長期投資により安定的なリターンを得ようとしている。そして、日米間の貿易関係がうまくいっていないことも、日中間の貿易協力関係改善にとってチャンスだ」と論じている。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://www.recordchina.co.jp/b592273-s0-c10.html

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1: ザ・ワールド ★ 2018/03/06(火) 23:55:03.63 _USER
2018年3月3日、米華字メディア・多維新聞は、インドネシアの高速鉄道建設をめぐって「中国の高速鉄道がまたおとしめられた」とする記事を掲載した。

記事は、ある日本人が先日、中国企業が受注したジャカルタ―バンドン高速鉄道プロジェクトの停滞を風刺する漫画を掲載したと紹介。「日本のオファーを蹴って中国企業に発注したものの遅々としてプロジェクトが進まず、2019年に大統領選を控えたインドネシアのジョコ大統領が焦りだして日本に援助をすがる」という内容で、中国やインドネシアのメディアから批判が噴出。作者の日本人が謝罪をする騒動になった。

その上で、記事は漫画問題が発生した後、日本メディアから「19年のインドネシア大統領選前に何とか完成できそうな大型プロジェクトは、日本が融資しているパティンバン港とジャカルタの大量高速輸送システムだけ」「日本案は時間はかかるが計画は周到で、現地の未来も考慮されている。一部の国でも、日本の支援に対して好感が出始めている」などの報道が出ていると紹介した。

記事はこうした「インドネシア高速鉄道プロジェクトが停滞している」という情報に対し、インドネシア政府関係者が「中国側の融資の問題ではなく、わが国自身の問題」としたことや、中国とインドネシアの合弁による高速鉄道建設会社関係者が新華社の取材に対して「工事の準備は順調に進んでいる。外部条件が整うという前提の下で、工期3年の約束は変わらない」と発言したことを紹介。日本メディアの報道に疑問を呈している。

一方で、英紙フィナンシャル・タイムズなどが実施した調査で、中国が受注した18の海外高速鉄道プロジェクトのうち五つが中止になっていることにも触れ、「中国新4大発明の一つとされる高速鉄道の世界進出は依然として平坦な道のりではない。国際市場から完全に受け入れられるために解決しなければならない問題が多くある」と指摘している。

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http://www.recordchina.co.jp/b563410-s0-c20.html

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1: 名無しさん 2017/12/05(火) 19:46:20.04 _USER
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レコードチャイナ 2017年12月5日 18時49分 (2017年12月5日 19時33分 更新)
https://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20171205/Recordchina_20171205041.html

2017年12月4日、米華字メディア・多維新聞は、中国が主導する広域経済圏構想「一帯一路」について「隣国が次々と離脱し、重大な困難に直面している」と伝えた。

パキスタン、ネパール、ミャンマーの3カ国はこのほど、中国が計画していた大規模水力発電所3カ所の事業中止を発表した。これは総額200億ドル(約2兆2500億円)規模の大型プロジェクトだ。

パキスタンはインダス川流域のディアメル・バハシャダム建設に中国が提供を申し出ていた資金140億ドル(約1兆5754億円)の受け入れを拒否。ネパールは25億ドル(約2813億円)規模の水力発電事業について、合弁相手の中国企業が「重大な財務違反を犯した」として事業取り消しを決定。ミャンマーも「大型水力発電所には関心がない」と表明したという。

専門家は「今回中止された三つの案件は、それぞれ背景や原因が異なる。しかし、周辺の発展途上国は中国に大型インフラ事業を引き渡す代償は大きいと気付いたのだろう」と指摘しているとのことで、記事は「中国の『一帯一路』構想は、周辺国に長期的な植民地戦略ととらえ始められている」と伝えている


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