中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:武漢ウイルス

1: ぐれ ★ 2021/10/01(金) 08:13:10.41
[北京 29日 ロイター] - 中国・黒竜江省のハルビンで新型コロナウイルスの陽性反応が出たペットの猫3匹が殺処分されたと国営メディアが報じ、ソーシャルメディア上ではウイルス封じ込めの対策が行き過ぎているとの声が出ている。

報道によると、まず飼い主の新型コロナ感染が21日に確認され、猫からもその後に陽性反応が出たことから、当局が3匹を安楽死させた。飼い主は処分に反対したという。

地元当局者は北京ニュースに対し、感染した動物の治療法はおそらくないとし、猫が部屋にウイルスを残し続けただろうと述べた。

一方、英ノッティンガム大学のウイルス学教授、レイチェル・ターリントン氏によると、猫によるウイルス汚染で飼い主が新型コロナに再感染する恐れがあるとは考えにくいという。

続きは↓
ロイター (Reuters Japan): 中国、コロナ感染の飼い猫3匹殺処分 行き過ぎと批判も.
https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-china-pets-idJPKBN2GQ0F9?feedType=mktg&feedName=oddlyEnoughNews&WT.mc_id=Partner-Google

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1: ザナミビル(長野県) [BR] 2021/09/26(日) 10:14:40.50 ● BE:323057825-PLT(13000)
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先月中国に輸出されたニュージーランド産キウイフルーツから新型コロナウイルスが検出されたと中国英字紙グローバルタイムズが24日に報道した。

同紙はこの日、中国江蘇省にあるスーパーマーケットで販売されていたニュージーランド産キウイフルーツのサンプルが
新型コロナウイルス陽性反応を見せたことがわかったと明らかにした。

ニュージーランドメディアも同国最大のキウイフルーツ輸出業者のゼスプリがニュージーランド北島タウランガから
積み出されたキウイフルーツが中国で新型コロナウイルス陽性反応を見せたと伝えた。

ゼスプリのダニエル・マサソン代表は「われわれはこの問題をとても深刻に受け止めすぐに非常管理計画を発動させた。
われわれは船積みした商品を追跡調査できるよう関連政府機関と積極的に協力している」と明らかにした。

マサソン代表によると、新型コロナウイルス陽性反応を見せたのは先月タウランガから輸出されたキウイフルーツで、その後の検査ではいずれも陰性を示した。

マサソン代表は、ニュージーランドのキウイフルーツ業界は最高の産業安全基準を守っているとし、
これまで果樹園や包装作業場で新型コロナウイルス感染事例が報告されたことは一度もないと明らかにした。

ニュージーランド当局の担当者もこの日中国当局から通知があったとし、
ニュージーランドは新型コロナウイルスを厳格に統制しており食品製造輸出業界の衛生管理もしっかりされていると話した。

ゼスプリのキウイフルーツ輸出は年間30億ニュージーランドドル(約2326億円)規模で、中国市場が最も大きい。

フルーツもコロナに感染?…「中国でニュージーランド産キウイが陽性反応」
https://news.yahoo.co.jp/articles/e9d5b11fc2a691a751f9ed89723a48d18f10b636

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1: ミルテホシン(宮崎県) [US] 2021/09/18(土) 07:22:56.93 ● BE:512899213-PLT(27000)
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――ワクチンの報道において、当サイトでは偏りのない報道を目指すため、あえて主流メディアでは取り上げられにくい、権威ある専門家らの率直な警鐘や研究結果に関する内容も含めた記事を掲載しています。

 先頃、バイデン米大統領がコロナウイルス起源の再調査結果を発表したものの結局、決定的な結論を出せなかった。主流メディアは現在、中国研究室で人工的に作られたウイルスの漏洩説に傾いている。その上、このパンデミックが計画されたもの、と考える人も多い。

 その論議の最中、米国インターネットメディアの「インターセプト」は、米国が資金提供した中国でのコロナウイルス研究に関連する900ページ超の極秘資料を公開した。このニュースは、海外大手メディアでも取り上げられるなど、話題となっている。

■米国が資金提供した中国でのコロナウイルス研究の数々

 この文書は、インターセプトが情報公開法訴訟を米国立衛生研究所に対して起こした結果、公開されたものである。この文書からは、米連邦資金からの研究資金が、2014年から2019年までの5年間「エコヘルス・アライアンス」という組織を通じ、中国の研究所に提供されていたことがわかる。

 助成金について尋ねられた、「エコヘルス・アライアンス」のコミュニケーションマネージャー、ロバート・ケスラー氏は「関係機関に重要な研究であると考え、資金を提供しました。その他に言うことはありません」とだけコメントしている。

「これは現在、起きているパンデミックにつながる可能性のあるハイリスクな研究への道です」と、コロナウイルスの起源を調査しているグループ「US Right ToKnow」のエグゼクティブ・ディレクター、ギャリー・ラスキン氏はこの文書を読んだ感想を述べている。

 助成金の与えられた研究の1つである「コウモリ・コロナウイルスの出現リスク理解」は2014年に行われたもので、「エコヘルス・アライアンス」のピーター・ダザック社長が自ら率いた研究である。

ソースはもちろんトカナ
https://tocana.jp/2021/09/post_220931_entry.html

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1: Ikh ★ 2021/09/01(水) 13:39:03.63 _USER
(古森 義久:産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授)

 新型コロナウイルスがなお猛威を振るうなか、東南アジア諸国の間で中国製ワクチンを排除する動きが強まっている。最大の理由は、中国製ワクチンのコロナ感染を防ぐうえでの実効性が低いことだとされる。その結果、中国の東南アジアでの影響力拡大を狙うワクチン外交は効果を減殺され、米国の存在感が増すという米中関係の変化が起こり始めた。

「一帯一路」と絡めてワクチン外交を展開
 東南アジア諸国は、新型コロナウイルスの感染拡大当初は中国製ワクチンに依存することが多かった。インドネシア、タイ、フィリピン、カンボジア、マレーシアなどは中国側からの積極的なアプローチもあって、中国のシノバック・バイオテック(北京科興生物製品有限公司)やシノファーム・グループ(国薬控股股分有限公司)などが製造した新型コロナ・ワクチンを大量に輸入してきた。

 中国政府も、東南アジア諸国に最優先で自国製ワクチンを無料供与するという方針を発表し、今年(2021年)4月には王毅外相が、世界各国向けに供与できる自国製ワクチン3300万回分の3分の1を東南アジア諸国に供与すると言明した。

※続きは元ソースで御覧ください

JBpress 2021.9.1(水)
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/66728

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1: 首都圏の虎 ★ 2021/08/24(火) 20:35:53.51
アメリカ政府が新型コロナウイルスの発生源に関する報告書を近く発表することについて、中国外務省は「結論を先に決めて証拠を集めたものだ」と反発しました。

 ホワイトハウスのサキ報道官は23日、バイデン大統領が情報機関に指示したウイルス発生源の解明に向けた報告について数日ほどで公開されるとの見通しを示しました。

 これに対し、中国外務省は24日の会見で「結論を先に決めてから証拠を集め、罪を着せようとするもので全く信用できない」と反発しました。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000226598.html

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