中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:宇宙

1: プティフランスパン ★ 2019/04/13(土) 07:25:53.94
2019年4月12日 18時51分 テレ朝news
http://news.livedoor.com/article/detail/16308099/
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 世界初のブラックホールの画像で著作権騒動が起きています。

 国際研究チームが世界で初めて撮影した巨大ブラックホールの画像。一方、中国の画像ライセンス会社が著作権を主張してインターネット上で有料販売していた画像。発表されたものを自らのサイトで勝手に販売するやり方に対して批判が相次ぎ、販売が撤回される騒動になりました。
さらに、この会社は中国の国旗などの画像も販売していたことが発覚し、サイトは閉鎖に追い込まれました。騒動を受け、当局も調査に乗り出すと発表しています。

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1: ■忍法帖【Lv=18,ぶとうか,tdu】 第13艦隊◆IpxlQ2BXrcdb 2019/03/30(土)06:33:10 ID:???
朝日新聞デジタル2019年3月29日00時25分

 中国メディアなどによると、中国の民間ロケットベンチャー「零壱空間航天科技」グループが開発した
ロケットが27日、中国北西部・酒泉衛星発射センターからの打ち上げに失敗した。発射から数十秒後に
異常が出てバランスを崩し、墜落したという。失敗の原因は調査中としている。

 ロケットは長さ18・8メートル、直径1・2メートル。約100キロの搭載物を高度500
キロメートルの軌道上に投入できる能力を備えるとしている。

 同グループは昨年5月、中国の…(以下略)


https://www.asahi.com/articles/ASM3X4GFNM3XUHBI019.html

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1: 名無しさん@涙目です。(禿) [CN] 2019/02/11(月) 12:17:42.61 BE:971283288-PLT(13000)
sssp://img.5ch.net/premium/1372182.gif
習近平が目指す「宇宙強国」
 これまで月を周回する衛星で月の「裏側」の観察はできたが、
そこに着陸するには地球から電波が届かないため、米ソ宇宙競争時代も誰も到達することができなかった。
しかし、それを成し遂げた中国は、明らかに習近平主席が目指す「宇宙強国」になったと言えるだろう。

月の「裏側」に探査機を着陸させ、通信を可能にするため、月と地球の重力が均衡するラグランジュ点(L2軌道)と呼ばれる場所に通信衛星「鵲橋(Queqiao)」を投入し、
この衛星を中継して地上との通信を可能にした。これまでラグランジュ点に宇宙観測用の衛星を投入したケースはあったが、
こうした実用を目的とした衛星を投入するのは初のケースである。

http://bunshun.jp/articles/-/10409?page=1

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1: 名無しさん@涙目です。(東京都) [JP] 2019/02/05(火) 01:37:42.32 BE:416336462-PLT(12000)
sssp://img.5ch.net/premium/6931153.gif
[ラスラハス(アルゼンチン) 31日 ロイター] - 中国は、軍管轄の宇宙基地をアルゼンチンのパタゴニア地方に建設する際、
16階建ての高さほどある巨大アンテナを備えた同基地の説明が受けられるビジターセンターを設けると約束した。
現在、同センターは完成しているが、基地の施設全体が高さ2メートル超の有刺鉄線に囲まれている。予約しなければ中に入ることはできない。
謎に包まれたこの宇宙基地を巡っては、地元住民が不安に感じており、陰謀説もささやかれ、
米国のトランプ政権は同基地の本当の目的について懸念を抱いていることが、数多くの住民やアルゼンチン政府の現旧職員、米当局者、天文や司法の専門家への取材から明らかとなった。

公式発表によると、同基地の目的は、民事利用のための宇宙観測と探査である。
この1月に中国の探査機が月の裏側に着陸した際にも、同基地は大きな役割を果たしたと同国メディアは伝えている。
だが、敷地面積が約2平方キロのこの人里離れた宇宙基地はアルゼンチン当局の監視をほとんど受けていないことが、ロイターが入手した数百ページに及ぶ同国政府文書から分かった。
アルゼンチンのマクリ現政権で外相を務めたスサナ・マルコラ氏は、同基地の活動を監視する手段がないとインタビューで語った。
2016年、同氏は宇宙基地に関する中国との契約を見直し、民事利用に限るとする条項を加えた。
契約上、中国は同基地の活動をアルゼンチンに知らせる義務があるが、それが軍事目的に利用されないよう当局が監視するメカニズムはないと国際法の専門家は指摘する。
「契約文書に何と書かれていようとあまり関係ない」と、中国との大型合弁事業2件に関わったアルゼンチンの弁護士、フアン・ウリブル氏は言う。
「ルールに従って活動していることをどうやって確かめるのか」

以下ソース
https://jp.reuters.com/article/china-space-station-idJPKCN1PT0AL
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1: みつを ★ 2019/01/27(日) 07:59:50.97
https://www.asahi.com/sp/articles/ASM1T4TL3M1TUHBI01L.html?ref=tw_asahi

中国、衛星破壊の実験? 軍内部文書に「宇宙は戦場」

香取啓介、益満雄一郎、石橋亮介、飯島健太、峯村健司
2019年1月27日7時49分

 米トランプ政権は17日、新たなミサイル防衛戦略「ミサイル防衛見直し(MDR)」を発表した。宇宙にミサイル迎撃システムを配備する計画は、1980年代にレーガン大統領が打ち出した「スターウォーズ計画」の再来と言われる。

 「宇宙は新たな戦闘領域だ」と言い切るトランプ大統領。言葉の裏にあるのは、宇宙進出を急ぐ中国への不信だ。

 2013年5月13日。四川省の西昌衛星発射センターから1基のロケットが打ち上げられ、米軍の軍事衛星や通信衛星が集中する静止衛星軌道(高度約3万6千キロ)に迫った。

 中国は「観測ロケット」と説明したが、米国の早期警戒衛星はロケットが通常よりはるかに高い軌道に達したことなどを確認。米国防総省は、打ち上げが静止衛星の破壊実験だったと判断した。

 2カ月後には、山西省の太原衛星発射センターから3基の衛星を乗せたロケット「長征4号」が打ち上げられた。
(リンク先に続きあり、要会員登録)

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