中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:中国メディア

1: しゅわっち'92 ★ 2018/10/06(土) 10:01:58.08 _USER
2018-10-06 05:12
 中国メディア・東方網は3日、「日本の科学技術レベルは高いが、中国は相対的に2つの強みを持っている」とする記事を掲載した。その「強み」とは、これから技術力や競争力をさらに高めていくうえでの外的な要因のようだ。

 記事は、今年のノーベル生理学・医学賞に日本人の本庶佑氏が選ばれたことで、2000年以降ですでに日本から18人のノーベル賞受賞者が輩出されており、日本政府が01年に打ち出した「50年で30人のノーベル賞受賞」の計画がすでに半分実現したと紹介した。

 そのうえで「日本には長期にわたって特定分野の研究開発を進めてきた企業が大量に存在する。それゆえ、アジアはもちろん欧米諸国にも引けを取らない強い技術的な蓄積を持つに至った。ある人の統計では、日本は半導体、光学、高精度の工作機械、材料、スーパーコンピューター、
工業用ロボットを含む67もの技術分野で世界をリードしているという。また、もし米国による規制がなければ、日本は高性能な戦闘機を開発できただろうし、宇宙航空工業でも非凡な成果を挙げていただろう」と解説している。

 また、近年では中国も科学技術を急発展させており、日本のアドバンテージは徐々に縮小しつつある一方で、「その深さにおいては日本は中国に大きく勝っている」と指摘。新興の技術大国である中国にはなおも稚拙な分野がたくさんあり、特に品質の要求が高い精密加工などの分野においてはまだまだ発展の余地を残しているとした。

 しかしその一方で、20年前からの進歩ぶりを見れば、近い将来中国が日本に比肩し、世界一流の競争力を持つ可能性は大いにあるとし「中国の膨大な規模、そして国際環境も非常に重要な強みになっている」と説明した。

 そして、最後に「もし、日中両国がある程度の部分でタッグを組めば、東アジアの科学や技術のレベルはさらに急速に高まることだろう。これは、決して全く想像できないことではない」とし、今後相互利益の観点に立った日中間の科学技術開発に関する協力が一層盛んになることに期待を寄せた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
http://news.searchina.net/id/1668640?page=1

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1: 名無しさん@涙目です。(秋田県) [JP] 2018/09/24(月) 09:54:56.28 BE:194767121-PLT(12001)
経済の発展や近年のグローバル化ゆえに、中国でも諸外国の情報を手軽に入手することができるようになった。なかには外国での生活に魅了され、移民として外国へ移住する中国人も少なくない。
中国メディアの今日頭条は20日、「日本への移民」というテーマで記事を掲載し、日中の生活水準について紹介している。

 記事はまず「給料と物価」について比較している。記事は、日本の平均的な月給が30ー40万円(約2万ー2万3000元)であるのに対して、中国人の平均的な月収は約3000元ほどであると紹介。
また、日本で多くの人が購入する自家用車の価格は約200万円ほどで、中国での販売価格とほぼ同じであるが、日本人は4ー5カ月分の給料で車が購入できると紹介し、
給料と物価という点で見れば中国の方が圧倒的に「生きにくい」と論じた。

 続けて、「公共交通機関」について分析。日本の交通機関は、北京や上海と比較しても非常に便利であることや、月収に占める交通費の割合としては日本では月収の2.5%ほどだが、
中国では月収の10%にもなってしまうこと、さらに、日本では会社が交通費を負担してくれることもあるが、中国では個人負担が一般的であると紹介し、こちらもやはり中国の方が不利であると論じた。

 他にも記事は、「医療保険制度」や「義務教育にかかる費用」、「年金制度」を比較し、日本の制度のほうがいずれも優れていると紹介。さらに、子どもたちが放課後にサッカーやバスケットボール
などをして遊ぶところは、中国の都市部では学校の校庭以外にはほとんどないとし、日中の差は日常生活のあらゆる面に及ぶと紹介し、それゆえ近年は多くの中国人が日本に移民したいと考えていると伝えた。

 実際に移民として日本で生活するには様々な条件をクリアする必要がある。また、言葉や習慣、そして文化の壁もある。単に生活水準が良いからといった理由で決定するとしたら、
余りにも軽率すぎると言えるだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1667899?page=1

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1: 名無しさん@涙目です。(大阪府) [GB] 2018/09/14(金) 16:28:01.13 BE:329591784-PLT(12100)

ロシアのプーチン大統領は12日、安倍晋三首相に対して「前提なし」の日ロ平和条約締結を提案し、日本政府は
「北方領土問題解決なくして平和条約締結なし」との姿勢を改めて強調する事態となった。中国メディア・東方網は
13日、北方領土問題に絡めて「第2次大戦後、どうして中国は日本の占領に参加しなかったのか」とする記事を
掲載した。

記事は、「第2次大戦で日本が降伏後、連合国は議論の末日本を4つに分けて米国、ソ連、中国、英国がそれぞ
れ占領を行うことで意見の一致を見た。しかし、実際のところ中国は占領を断った。絶好の機会だったはずなのに
当時の中国はどうして断ったのだろうか」とした。

そして、当初の案では英国が本州西部と九州を、中国が四国を、米国が本州中部を、ソ連が北海道と本州北部を
それぞれ占領するプランだったとしたうえで、「案が出て程なく、英国は占領を放棄した。長年の戦争で国が疲弊し
ているうえ、日本も焼け野原の状態で食糧不足に苛まれていたことなどから、日本を占領しても割に合わないと判
断したのだ」と紹介している。

また、四国を占領する予定だった中国も国民政府と共産党による内戦状態が継続していたことから、「将軍を派遣
して日本を占領せよ」とう米国からのオファーを断り、四国を占領する権利を放棄したのだと伝えている。

記事はそのうえで、「英国と中国が相次いで日本の占領を放棄したことで、日本をソ連に対抗する防御線との考え
を強めた米国は、ソ連に日本の占領放棄を求めた。戦後の荒廃に直面していたソ連は北海道と本州北部の占領
は諦めたが、『勝利者としての戦利品』を要求し、米国の反対を顧みずに断固として日本の北方四島を占領したの
だった」と説明した。

戦後の日本は連合国に一定期間占領され、一部地域を除いて1952年のサンフランシスコ講和条約で独立を回
復した。連合国による占領は米国に委ねられる形で行われたが、もし、米英ソ中の4カ国が実際に分割占領をし
ていたら、日本やアジアの周辺地域がその後どんな経緯をたどっていったかは、想像すらつかない。

http://news.searchina.net/id/1667392?page=1

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1: 名無しさん@涙目です。(秋田県) [JP] 2018/08/05(日) 20:04:23.40 BE:194767121-PLT(12001)
2018年8月3日、中国メディア・東方網に「日本人でいることはそれほど楽しいものではない」と指摘する文章が掲載された。以下はその概要。

日本は非常に高い民度と教育水準を持つ人々が暮らす国と言われている。きれいな道は日本人の代表的な「作品」だ。では、彼らの日常生活はどのようなものなのだろうか。

実際、多くの人々の生活へのプレッシャーは非常に大きく、これは仕事だけに見られるものではない。彼らの生活スタイルはとても味気ないのだ。「中国人は稼ぐために働き、
その収入でやりたいことをやる」と言えるが、日本でこうした考えを持つ人はほんの一握り。日本では、「仕事のために仕事をしている」会社員の姿を見かけることだろう。

日本人が毎日ヘトヘトになって嫌な仕事をする原因はただ1つ、家族を養うためだ。多くの男性は結婚が比較的早いが上の世代からの支援が得られることは少ないため、
新婚夫婦のプレッシャーは大きくなる。そして日本の日常的な生活習慣からすると、夫婦の意見がうまく調和されることは不可能なのだ。

こうした大きなプレッシャーのある国で暮らす人々は毎日もがきながら働いている。その上、「日本のとてもきれいな道」は大都市についてのことで、小さな地方都市に行けば
想像していなかった日本の姿が見られるだろう。

日本ではたくさんの「忙しい人々」を目にするが、私は彼らが足を止めること、生活のプレッシャーにがんじがらめにされないことを願う。こうしたプレッシャーのために
命を粗末にしたり、離婚したりする必要などないのだから。(翻訳・編集/野谷)

https://www.recordchina.co.jp/b630889-s0-c30-d0063.html

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1: 名無しさん@涙目です。(アラビア) [US] 2018/07/29(日) 21:55:47.04 ● BE:324064431-2BP(2000)
日本の防衛費は過去最高になる見通し・・・日本の動きは「中国の理念と相反する」=中国メディア

 中国は日本以上に軍備増強を行っているのが現状だが、中国では日本の防衛費が増加していることを批判する声が根強く存在する。中国メディアの快資訊はこのほど、日本の2019年度の防衛費は5兆3000億円になる可能性があることを伝え、日本の動きは「中国が周辺国に示す友好的な態度と全く異なるものである」と主張した。

 記事は、日本の19年度の防衛費が過去最高となる可能性があることについて、「日本は護衛艦の空母への改造や国産戦闘機の開発を模索したりしており、背後にある動機を考えさせられる動きを続けている」と主張。日本は平和憲法に動きを縛られながらも、防衛費を拡大させ、軍備を増強していると主張した。

 続けて、中国が2017年に発表したアジア太平洋における安全保障政策に関わる白書を例に、「アジア太平洋の安全を確立するうえで、中国は安全メカニズムの確立と相互対話の重要性を説いている」と主張し、中国の同白書の内容は「中国の理念と態度を示すものだ」と主張した。

 一方、日本が防衛費を拡大し続けることは中国の理念と相反するものであるとの見方を示し、自国の軍事費増大を棚に上げたうえで日本を批判。また、日本が護衛艦を空母に改造することを検討しているとの報道を引用し、「こうした動きは中国が周辺国に示す友好的な態度と全く異なるものである」と主張した。

 記事は中国の軍備増強を棚に上げて日本を批判しているが、近年の中国こそ海洋進出を積極化し、さまざまな国に脅威をもたらしているのではないだろうか。南シナ海や東シナ海での活動がその良い例だ。日本の防衛費が伸びている背後には、北朝鮮問題のほか、中国への対応という要因もあると言える。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

http://news.searchina.net/id/1664176?page=1

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