中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:ホンダ

1: ■忍【LV28,ほうおう,9C】第13艦隊◆IpxlQ2BXrcdb 21/07/28(水)14:48:30 ID:???

本田技研工業および、中国の現地法人である本田技研工業(中国)投資有限公司は、7月中旬より中国河南省で発生している洪水被害に対し、義援金1000万元(約1億7000万円)を河南省赤十字会に寄付したと発表した。

(以下略)

レスポンス 7月28日
https://response.jp/article/2021/07/28/348080.html


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1: みつを ★ 2019/05/07(火) 17:55:49.79
https://this.kiji.is/498413287592346721

トヨタとホンダ、中国で好調維持
4月の新車市場
2019/5/7 17:35
©一般社団法人共同通信社

 【北京共同】日系自動車大手4社の中国市場における4月の販売台数が7日、出そろった。トヨタ自動車とホンダの2社が前年同月比でプラスを維持した一方、日産自動車とマツダは減少し、明暗が分かれた。

 4社のうち販売台数が最も多かったトヨタは19.9%増の14万2600台で、4月単月として過去最高を更新した。一部改良した主力セダン「カムリ」などがけん引。高級車ブランド「レクサス」も販売を伸ばした。

 ホンダも24.1%増の12万5407台と大幅に増加し、4月単月として最高を記録。主力車「アコード」や「シビック」が好調だった。

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1: みつを ★ 2019/02/06(水) 04:05:46.88
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ホンダ 電気自動車向け電池で中国大手「CATL」と提携
2019年2月5日 18時20分

ホンダは電気自動車向けの電池で中国の大手メーカーと提携することになりました。日本の自動車メーカーが中国のメーカーと電池の共同開発に乗り出すのは初めてです。

ホンダは、電気自動車向けの電池で中国の大手電池メーカー「CATL」と提携し、共同開発することで合意しました。両社は、栃木県にある本田技術研究所を拠点として共同開発を進めたうえで、2022年をめどにCATLが中国国内の工場で生産を始める計画です。

また、ホンダは中国市場で2025年までに20車種以上の電気自動車を投入する計画で、これらの車に両社で開発した電池を搭載するとしています。日本の自動車メーカーが中国の大手電池メーカーと共同開発に乗り出すのは初めてとなります。

電気自動車向けの電池は、中国が国家戦略として力を入れていて、CATLがおととし、パナソニックを抜いて出荷量で世界トップになるなど中国メーカーの存在感が高まっています。

このため、電気自動車などで中国市場でのシェア拡大を目指す日本の自動車メーカーの間で今後、中国の電池メーカーとの提携に乗り出す動きが広がるものとみられます。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190205/k10011804641000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_052  

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1: ばーど ★ 2018/04/16(月) 23:28:35.48 _USER9
ホンダの小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」
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ホンダの米子会社「ホンダ エアクラフト カンパニー」の藤野道格社長は16日、中国上海で記者会見し、小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」が「中国でこれまでに8機の受注があった」と手応えを示した。中国当局から安全性を認証する「型式証明」を年内にも取得し、顧客への引き渡しを始める見込みという。

 同社は昨年10月、広東省広州を拠点に香港とマカオを含む中国での受注開始を発表していた。上海で航空ショーが今月17日に始まるのに伴い、記者会見した。

 藤野氏は中国市場について自ら操縦する顧客が多い米国市場と異なると指摘し、操縦士の手配といった購入後のサービスや、企業経営者向けにビジネスジェット機を用意する事業に力を入れると強調した。

 ホンダジェットは、最大7人乗り。同社によると、昨年は顧客への引き渡し機数が43機と小型ジェット機の分野で世界首位となり、特に欧米での販売が好調だった。(共同)

2018.4.16 17:15
産経ニュース
https://www.sankei.com/economy/news/180416/ecn1804160016-n1.html

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1: 名無しさん 2018/01/04(木) 10:21:51.03 BE:323057825-PLT(12000) ポイント特典
ホンダは、中国インターネット通販最大手の阿里巴巴(アリババ)集団と、ネットに接続する自動車「コネクテッドカー」を開発する。
車に乗ったまま駐車代金を電子決済できる機能などを導入し、世界最大の市場である中国に次世代の車を投入する足がかりにする。

 ホンダはアリババ傘下の地図情報大手、高徳軟件(オートナビ)と連携し、コネクテッドカーのサービスを開発する。
オートナビは、2015年にカーナビの分野で協業した相手。
地図情報をもとに、駐車場やガソリンスタンドでの支払いを車でできる機能を持たせる計画だ。

 アリババの関連会社にはほかにも、登録者が5億人を超え、
中国の広い地域で普及している決済システム「支付宝(アリペイ)」があり、コネクテッドカーへの活用も想定される。

 ホンダは18年に中国で発売する電気自動車(EV)では、IT大手の東軟集団(ニューソフト)と共同開発するなど、
新しい技術の導入を巡って現地企業との連携を強化している。

ホンダ、中国アリババと「コネクテッドカー」共同開発へ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180104-00000005-asahi-bus_all


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