中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:ウルトラマン

1: 朝一から閉店までφ ★ 2021/09/02(木) 21:00:25.28 _USER
トピック
国際
ウルトラマン模造品製造で逮捕
上海、7千万円売り上げ
2021/9/2 20:39 (JST)9/2 20:57 (JST)updated
©一般社団法人共同通信社

 【上海共同】中国上海市の公安当局は2日までに、広東省東莞市の工場でウルトラマンのフィギュアなどの模造品をつくったとして、男女3人の容疑者を逮捕した。9種類、2万個以上を販売し、売上額は400万元(約6800万円)に上った。中国メディアが2日、報じた。

 上海市の男性が今年3月と6月、インターネット上でウルトラマンのおもちゃを購入。愛好家から「塗料の色に偏りがあり関節部分の作りが粗く、明らかに偽物だ」と指摘されたためバンダイに連絡し、通報を受けた上海市の公安当局が7月22日に3人を逮捕した。

 容疑者の1人はバンダイの工場で品質検査を担当していたことがあった。

https://nordot.app/806126786319679488

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1: Egg ★ 2019/01/17(木) 19:50:35.34
 一昨年、ウルトラマンのキャラクターを無許可で使用した映画を製作した中国の会社が、今月18日から続編を公開する。円谷プロ(東京・渋谷区)は第1弾公開時に提訴しているが、中国側は全く懲りる様子はない。

 中国でウルトラマンのキャラクターを使用しているアニメは「鋼鉄飛龍」(スチールドラゴン)シリーズ。2012年から始まった同作品は、地球侵略をもくろむエイリアンに対し、スチールドラゴンと呼ばれるロボットが立ち向かうもの。当初は日本人が総合監督を務め、13年には日本でも公開された。ところが、その後、監督が代わった後、ウルトラマンが無断使用され劇中に登場した。

 17年7月に「鋼鉄飛龍~さようならウルトラマン~」を発表。ウルトラマンの名称はもちろん、ウルトラマンをそのままマネたキャラクターが登場したのだ。

 円谷プロは著作権を侵害していると再三、警告したものの映画は上映された。昨年2月に円谷プロは「当社の権利を守り抜くために闘っていく」と提訴した。

 今月、1回目の弁論が行われ、係争中にもかかわらず、映画「鋼鉄飛龍2~ウルトラマン崛起~」が18日から公開される。また配信シリーズ「鋼鉄飛龍2~ウルトラマン力量~」は既に放送が開始されている。

 中国の模倣文化は今に始まった話ではないが、中国会社側は「ウルトラマンの著作権はない」と主張をしており、続編公開にも全く罪悪感がない。

 円谷プロは「訴訟の相手方による続編作品の製作や配信、公開行為は当社の権利を明らかに侵害していると考えており、法的措置も含めて対応している最中です」とコメントしている。

2019年1月17日 16時30分 東スポWeb
http://news.livedoor.com/article/detail/15886222/

写真
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1: みつを ★ 2018/03/14(水) 05:35:44.80 _USER9
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180314/k10011363951000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_014


3月14日 4時04分
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日本の円谷プロダクションは、中国の映像製作会社に対して去年中国で公開された「ウルトラマン」の映画が著作権を侵害しているとして、これまでに上海の裁判所に訴えを起こしていたことがわかりました。
去年、中国で公開された「ウルトラマン」の映画は、中国南部、広東省広州の会社が製作し去年10月から中国全土で、1か月余りにわたり上映されました。

この会社に対し、日本の円谷プロダクションは、これまでに、映画は無許可で製作されたものだとして直接、上映の停止を求めたほか、去年9月には、上海の裁判所に宣伝活動などで著作権の侵害があったとして訴えを起こしていました。

しかし、中国の会社が、映画の上映を強行したため、円谷側は、宣伝活動に絞って行っていたこれまでの訴えをいったん取り下げたうえで、上映された映画を含めて、著作権の侵害があったとして先月訴えを起こし、今月認められました。

ウルトラマンの映画をめぐっては、今月に入って中国の会社が、中国版ツイッター、ウェイボーなどで、円谷側が訴訟を取り下げたことのみを取りあげて『われわれの会社の権利が揺るぎないものであることが認められた』と投稿するなど、みずからの権利を正当化する主張を繰り返しています。

円谷プロダクションは、NHKの取材に対し、「当社は、いかなる権利も放棄していない。今後も法的措置により権利侵害行為と戦っていく」と話しています。 
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