中国 ~100年遅れの帝国主義~ まとめ

侵略国家チャイナの愚かな野望を糾弾するためのまとめブログ

タグ:中国メディア

1: マーゲイ(茸) [EG] 2021/07/19(月) 12:54:57.65 BE:668024367-2BP(1500)
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【東京五輪】中国メディアがバッハ会長の中国人発言を大絶賛 日本との差を強調

中国メディアが国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(67)による「中国人発言」を大絶賛し、自国の優位性を強調し続けた。

 中国メディア「網易」は、バッハ会長が「最も大事なのはチャイニーズピープル」と発言した問題を特集。「日本ではなく中国が主人公と呼ばれている」としたうえで、その背景を分析した。

「バッハの誤解の主な理由は2つあると考える。1つ目は2008年の北京五輪が彼に深い印象を残したことだ。第2に、中国が強くなるにつれて西洋人が東アジア人の顔を見て無意識のうちに中国人だと思うようになったからだ」と指摘。国際舞台で中国の存在感が日本を圧倒しているため、バッハ会長もつい「中国人」と口走ったというわけだ。

 そのうえで、歴史的背景を持ち出してとんでもない主張を展開した。

「日本経済が超大国とは言えないのは当然だ。古くから日本は中国から多くの方法で学んだ。衣服の体系、唐王朝、宮廷、漢王朝の廷臣。日本は当時の中国を完全に模倣しており、その考え方や働き方は基本的に中国と同じだった。日本では衰退期が到来しており、警戒心をかき立てている」

 そして「無意識のうちに、バッハは西洋のエリートとして東京と北京を間違えたのだ。これもまた真実だ」とバッハ会長の〝中国優先主義〟を称賛した。

 さらに「中国の文化は3000年来壊れたことはない。4つの文明国として、世界の森にはまだ中国しか存在していないのだ。日本は学び続ける過程で、独自の文化的基盤は薄くなっている。日本のような国は世界では、自分の方向性を見つけるのは難しいかもしれない」と、自国の優位性を強調した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/fb1b2288645889ed95b305839a9c45ee5c37e0b5

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1: Felis silvestris catus ★ 2021/03/29(月) 17:52:17.49
http://news.searchina.net/id/1697984?page=1
 2020年12月、探査機はやぶさ2は小惑星リュウグウから回収したサンプルを地球に持ち帰ることに成功した。このサンプルの分析結果は、太陽系の成り立ちや生命の起源など、新たな発見につながることが期待されている。中国メディアの騰訊はこのほど、日本の宇宙開発能力の高さを認めつつ、日本の「野心」に警戒を示す記事を掲載した。

 記事はまず、日本には宇宙開発能力があることは知っていたが、はやぶさ2により「想像以上の実力」を持っていたことが明らかになったと紹介。1970年に日本が衛星・おおすみの打ち上げに成功した際、すでにそれなりの実力があることには知られていたものの、どうしても「資源の少ない島国」という弱いイメージが抜けずにいたそうだ。

 さらに記事は、「中国が気を許している間に、日本の宇宙開発は科学技術や経済力、それに欧米との協力体制などを背景に着々と発展していた」と指摘。はやぶさ2の実力を目の当たりにして、日本の強さにようやく気付いたようだ。はやぶさ2は、小型ロボットによる小天体表面の移動探査や天体着陸精度60センチの実現など、さまざまな世界初を達成している。記事は「米国でさえ真似できないことを実現させた」と実力のほどを伝えた。

 しかし、日本の宇宙開発の実力が、なぜ「野心」と言われてしまうのだろうか。記事は、日本は米国に続き宇宙開発技術を軍事化しようとする可能性があるためと主張。これは、日本が航空自衛隊に宇宙作戦隊を発足させたことを指しているようで、これまで他国と違い純粋に非軍事目的のみで宇宙開発を発展させてきたが、とうとう「その野心は徹底的に暴露された」と危機感をあらわにし、日本の高い技術力に野心が加わったら恐ろしいことになるとの見方を示した。

 記事は「宇宙は人類のもの」と主張。日本が米国に続いて宇宙空間の軍事化を実現し、宇宙に大量の武器が出現すれば人類が危機にさらされるとして、他国にも日米の陰謀を阻止するよう呼び掛けている。記事は日本の宇宙開発能力に警戒感を示しているが、それだけ日本の実力が想像以上だったということなのだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

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1: Felis silvestris catus ★ 2021/03/09(火) 17:52:37.37
http://news.searchina.net/id/1697434?page=1
 新型コロナウイルス感染症に対する水際対策としても重要なPCR検査。中国では最近、一部の入国者に対して肛門から検体を採取するPCR検査が行われているとして、在中国日本大使館が日本人に実施しないよう中国側に申し入れたと伝えられた。中国メディアの騰訊はこのほど、肛門から検体を採取するPCR検査について、日本の反応を批判する記事を掲載した。

 記事は、新型コロナウイルスの痕跡が検知可能な時間は気道より肛門の方が長いと主張し、それゆえ肛門PCR検査は鼻やのどから採取するより確実な方法と言われていると主張。これに対して日本が「心理的な苦痛」になるので、日本人には実施しないよう求めたことに「いったい何様のつもりか」、「お高くとまりやがって」と強く非難した。

 続けて記事は、日本人が「心理的苦痛」を理由に肛門PCR検査を受けなかった場合、それによるリスクは中国が負うことになると主張し、それはおかしいと主張。もしコロナに感染したら、精神どころか身体的な苦痛になるので、日本人が心理的苦痛を受けたくないと思うなら「中国に来ない方が良い」と一蹴した。その方がお互いのためだとしている。

 さらに、日本は感染者が多くリスクの高い地域であると指摘。一方の中国はほとんど感染者が出ていないので、両国の状況の違いを考えれば「肛門PCR検査」の実施は当然だと主張した。PCR検査の方法についても「郷に入っては郷に従え」であるべきだとしている。

 最後に記事は、実のところ日本は「心理的な苦痛」を理由としているものの、真の理由は「中国を悪く言うことにある」と分析。これは西洋諸国のやり方と同じで、本来は科学的な問題を感情的問題にすり替えて、中国を貶めようとしているのだと論じた。そして、結局のところ中国が発展しすぎたため「嫉妬」されているのだと主張しており、中国は全く悪くないと言いたいようだ。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

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1: 暇人倶楽部 ★ 2020/07/20(月) 21:01:46.17
 2019年7月、日本は31年ぶりに商業捕鯨を再開した。世界から批判を浴びながらも、日本はどうして捕鯨をやめないのだろうか。中国メディアの百家号は16日、捕鯨を続ける日本人は「心が冷たい」と批判する記事を掲載した。

 記事はまず、捕鯨は西洋でも行われていたと紹介。9世紀にはすでにノルウェー、フランス、スペインが捕鯨を始めていたとされている。西洋で鯨油はかつてランプに使われていたほか、鯨は装飾品や食糧としても貴重だったと伝えた。しかしその西洋諸国でも、1940年に米国が、1963年には英国が相次いで捕鯨を中止するなどかなり早い時期に衰退している。

 ではなぜ、日本は今でも捕鯨を「かたくなに」続けているのだろうか。記事は、クジラは絶滅が危惧されており、人道面からも批判を受けていると指摘したうえで、「日本はそれに対して納得させる理由を提出できていない」と不満を示している。

 記事によると、日本は捕鯨を続ける理由の1つとして「伝統文化であること」を挙げているが、「人道的な行為に符合しない血生臭い伝統など残す価値があるのか」と疑問を投げかけた。また、日本は捕鯨が「純粋な商業活動」だと主張しているが、経済が十分に発達した今の日本に捕鯨という商業活動は必要ないはずだと論じている。

 さらに、現代の日本人は「クジラ肉をたんぱく源とする必要性もない」と指摘。豊かな日本人はほかの肉を食べることができ、しかもクジラ肉は特においしいわけでもなく、捕鯨の必要性が全くないと主張した。最後に「日本はやはり残忍と言われるだけのことはある」と締めくくっている。

 捕鯨に関しては、実際には海外からだけでなく国内からも批判が上がっているのは事実だ。とはいえ、犬でも猫でも何でも食肉にする中国から残忍だと言われるのは複雑な気持ちだ。

http://news.searchina.net/id/1691157?page=1
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★1:2020/07/20(月) 14:58:06.82
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1595237119/

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1: アルヨ ★ 2020/06/01(月) 16:26:50.99
2020年6月1日 14時40分

1日、環球時報は、日本の入国規制緩和リストに中国が含まれていない理由について分析する記事を掲載した。写真はジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港。

2020年6月1日、中国共産党の機関紙・人民日報系の環球時報は、日本の入国規制緩和リストに中国が含まれていない理由について分析する記事を掲載した。

記事はまず、5月31日の読売新聞の報道を引用。日本政府が外国人の入国制限の緩和を検討しており、タイ、ベトナム、オーストラリア、ニュージーランドの4カ国を第1弾とする方向だと伝えた。現在の入国規制は6月末まで続くため、規制緩和は夏以降になる見込みだという。

読売新聞によると、上記の4カ国はいずれも感染が落ち着きを見せており、企業関係者から往来再開を望む声が高まっているという。このほか、ベトナムとオーストラリア、ニュージーランドは環太平洋経済連携協定(TPP11)の参加国で、タイは日本企業が多く進出している。規制緩和はまずビジネスマンなどが対象となり、出国前にPCR検査で陰性の証明書を取得し、日本に到着後、再度検査を受けて陰性であれば入国できる仕組みだという。

記事は、中韓両国の制限緩和は第2弾以降になる見通しだとし、「5月中旬の日本の報道では、経済活動再開のために日本は中国と韓国のビジネス客に対して入国制限緩和を検討していた。しかし、今回の緩和対象国にこの2カ国が含まれなかったことは、日本の世論から大きく注目されている」と伝えた。

中韓両国が第1弾に入らなかった理由について、記事は読売新聞の報道として「米中関係の緊張で、新型コロナウイルス問題に関して米国による中国へ批判が高まっていることが関係している」と紹介。「日本が日中間の往来制限を過度に早く緩和すると、米国の反発を招く可能性があるためで、日本は慎重な態度を取る必要がある」とした。韓国については、外出制限緩和後にクラスターが発生していることが主な理由だとしている。

記事は、日本の世論からは「日中間の貿易往来は密接であり、中国が感染を抑え込んだことで日本国内のビジネスマンからは両国間の出入国制限を早く緩和してほしいとの声が出ている。日本政府が米国の態度に配慮していることは残念で、経済再開には悪影響だ」との声が出る一方で、「日中や日韓の往来はベトナムやタイよりも多いため、早すぎる緩和は第2波の発生につながる」との見方もあると伝えた。

日本政府は、今後の新規感染の状況などを基に、緩和の時期や最初に制限を緩和する国を正式に決定する。(翻訳・編集/山中)
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https://www.recordchina.co.jp/b810230-s0-c10-d0062.html

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